このサイトについて

「構造設計ナビ」は、建築の構造設計・構造力学を学ぶ人のための学習サイトです。教科書だけではイメージしにくい概念を、図解・具体例・計算ツールでわかりやすく解説することを目指しています。現役の構造設計者(一級建築士・構造設計一級建築士)が監修・執筆しています。

監修・執筆者

構造設計ナビ 監修・執筆者 ホッタ ナオト(一級建築士・構造設計一級建築士)

監修・執筆者

ホッタ ナオト

一級建築士 構造設計一級建築士 ゼネコン 構造設計部

経歴

  • 2013年国立大学大学院 修了
  • 2013年ゼネコン 構造設計部 入社
  • 2015年一級建築士 取得
  • 2021年構造設計一級建築士 取得

主な業務実績

  • 既存建築物の耐震補強設計
  • 鉄骨造建築物(事務所・倉庫・工場など)の構造設計および工事監理
  • 分譲マンションの構造設計および工事監理

メッセージ

構造設計者として10年以上にわたり、建築物の構造設計・耐震補強設計・工事監理に携わってきました。その実務経験と専門知識をもとに、これから建築を学ぶ学生の方、建築業界を目指す方、そして実務に携わる社会人の方へ向けて、構造設計や建築に関する知識を発信しています。専門的な内容も、できるだけ平易な言葉と図解でかみくだき、皆さまの学習や実務に役立つ情報をお届けします。

対象読者

  • 構造力学を学んでいる建築系の学生
  • 建築士試験(一級・二級)の構造分野を勉強中の方
  • 構造設計事務所・ゼネコンに入社した若手技術者
  • 意匠設計者・施工管理者など、構造の基礎を押さえたい建築関係者

コンテンツの方針

  • 1記事1テーマ:ひとつの概念をひとつの記事で完結させ、関連記事へ自然につながる構成にします。
  • 公式は意味とセットで:丸暗記ではなく「なぜその形になるのか」を必ず添えます。
  • 手を動かせる:無料の計算ツールで、読んだ内容をすぐ試せるようにします。

記事の作り方(編集方針)

すべての記事は、次の手順で執筆・確認しています。読者が「この情報は信頼してよいのか」を判断できるよう、作り方を公開しておきます。

工程やっていること
① テーマの選定実務で実際に質問されたこと、審査機関から質疑が来たこと、若手から聞かれたことを起点にテーマを決めています。検索キーワードだけを見て量産することはしていません。
② 一次情報の確認建築基準法・同施行令・告示、日本建築学会の各規準(RC規準・鋼構造設計規準など)、JIS規格、メーカーの技術資料にあたって数値と条文を確認します。
③ 実務経験の反映規準に書かれていない「実務ではどう扱うか」を加えます。確認申請での質疑、現場で起きた不具合、設計判断の分かれ目など、経験にもとづく内容は「実務のワンポイント」として明示します。
④ 図解の作成言葉だけでは伝わりにくい概念は、すべて自作の図で説明します。他サイトからの図の転載は行っていません。
⑤ 見直し法改正・基準改訂があった場合、および読者からご指摘をいただいた場合に該当記事を修正します。各記事に更新日を表示しています。

当サイトの限界(できないこと)

役に立つ情報を提供したいと考えていますが、当サイトにできないこともはっきりお伝えしておきます。

  • 個別の建物についての設計判断はできません。記事は一般的な考え方の解説であり、個別の建物の安全性を判断するものではありません。実際の設計・診断は、その建物の図面と現地を確認できる建築士に依頼してください。
  • 最新の法令改正に即時対応できるとは限りません。可能な限り速やかに反映しますが、タイムラグが生じることがあります。実務では必ず一次情報(法令・告示の原文)をご確認ください。
  • すべての構造種別・工法を網羅してはいません。執筆者の実務経験はRC造・S造・木造と耐震補強が中心です。プレストレストコンクリート、膜構造、免震の詳細設計などは扱いが手薄です。
  • 計算ツール・Excelの結果を保証できません。検算や概算にはお使いいただけますが、成果物としての利用は想定していません。

主な参考文献

記事の執筆にあたって参照している主な資料です。実務で確認する際は、必ず最新版をご参照ください。

  • 建築基準法・建築基準法施行令・関係告示(国土交通省)
  • 日本建築学会「鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説」
  • 日本建築学会「鋼構造設計規準」「鋼構造接合部設計指針」
  • 日本建築学会「建築基礎構造設計指針」
  • 日本建築防災協会「建築物の耐震診断・耐震改修設計指針」
  • 日本建築センター「建築物の構造関係技術基準解説書」
  • 日本鋼構造協会・日本製鉄・JFEスチール等の技術資料および規格集

免責事項

当サイトのコンテンツおよび計算ツールは、学習・参考を目的として提供しています。内容の正確性には十分配慮していますが、その完全性・正確性・有用性を保証するものではありません。

実際の建築物の設計・構造計算にあたっては、建築基準法をはじめとする関係法令・告示・最新の技術基準を確認のうえ、建築士など資格を有する技術者の責任において行ってください。当サイトの情報の利用によって生じたいかなる損害についても、当サイトは責任を負いかねます。

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